「基礎のひび割れ」による信用低下の時代

　「欠陥住宅」の代名詞と言われるのが「基礎のひび割れ」です。品確法では、幅0.3㎜以上のひび割れがある場合、瑕疵が存する可能性は「一定程度存在する」としており、基礎ひび割れは既存住宅の約８割に及ぶといわれています※。
　近年「欠陥住宅」「既存住宅状況調査」「住宅診断」「ホームインスペクション」というワードを目にすることが増えてきましたが、住宅会社側の立場で最悪なのは、その状況を第三者の「住宅診断者」が発見して、建築した住宅会社や設計者が多大な補償や信頼低下させられてしまうケースです。
　そういった大きなリスクを回避するために、自社によるアフターメンテナンス時にひび割れを発見した時には、必ずお施主様に報告して自社負担で補修する大手ハウスメーカーもでてきました。
　しかし、一般的なコンクリート補修工事やその技術はトンネルやダムなどの巨大なコンクリート構造物に対するものであり、住宅基礎コンクリートに精通した技術者は少ない現状です。そういった中で「一般社団法人 住宅基礎コンクリート保存技術普及協会」では、国交省「建築改修工事共通仕様書」に基づいた施工できる技術者を登録しています。住宅基礎クラックに関するご相談はホームページ、もしくは当社にご相談ください。
※ビルシステム(株)調査より